ロコロンドンのドル建て現物相場との関連で見ている。現物の値動きがTOCOMの先物市場に多大な影響を与えるためだ。ただ、本日の夜間序盤では、82円前半から短時間のうちに1円近く円安が進んだため、普段なら相関性の高い現物市場と先物市場の値動きがかく乱された。原因はS&Pによる日本の長期債の格下げだったということは、少し時間を置いてから、配信を受けている日経の電子版で知った。
26日付中日新聞朝刊9面に、中部大阪商品取引所が31日に解散する、と言う記事が載っている。出来高の推移もグラフで載っているが、やはり05年の法改正の影響が大きい。委託者保護は正論だが、ほかにやりようが無かったのか。一参加者として割り切れないものを感じる。
